シニア向け住宅の選び方｜シニア向け住宅の特徴や入居の条件を比較

シニア住宅（シニア向け住宅）が今、脚光を浴びています。

シニア向け住宅とは、介護が必要な特養や老人ホームと違い、自立して生活ができるシニアのために作られた住宅の総称です。

従来の介護施設に比べてプライバシーが確保され自由度が高い生活ができることから、老後の住まいの選択肢として、ここ最近注目度がアップしています。

そこで、この記事では、シニア住宅の特徴から入居の条件やかかる費用、選ぶポイントまでご紹介します。さらに、今は健康に問題がない方でも、将来的に介護が必要になるかもしれないと心配されているシニアのために、介護レベルが重くなった場合の介護施設の入居条件や費用についても触れます。

シニア向け住宅に住み替えを検討されている方はぜひ参考にしてください。

1.シニア向け住宅の3つの選択肢

現在、シニア向け住宅はさまざまな名称が使われていて、はっきりとした区別がつきにくい状況ですが、大きく3つに分けることができます。

①サービス付き高齢者向け住宅（一般型・介護型）
②シルバーハウジング
③シニア向け分譲マンション

この3つです。この全てに共通しているのは、介護がほとんどいらない自立して生活ができるシニアのために設備が整えられており、さまざまなサービスなども利用できる住宅施設であるということです。（サービス付き高齢者向け住宅の介護型のみ、有料老人ホームに近い形の運営方式となります）

違いについて表にまとめました。

①サービス付き高齢者向け住宅（一般型・介護型）
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住とも呼ばれる）は、おもに介護が不要もしくは要介護度の低い高齢者向けの賃貸住宅です。

居室の広さが25平米以上でバリアフリー対応、安否確認や生活相談などのサービスがついていることなどの基準を満たしていることが特徴で、生活支援サービス、食事サービス、夜間緊急通報サービスを提供する施設もあります。

一般型と介護型があり、一般型は自立して生活ができる方が対象で比較的安価に入居できますが、介護型は要介護の方も入居が可能になり、運営方式が有料老人ホームに近く、かかる費用も高額となります。

②シルバーハウジング
シルバーハウジングとは、高齢者向けにバリアフリー等の設備仕様がなされた公的な集合住宅のことです。1987年（昭和62）に当時の建設省と厚生省の連携によって、将来の高齢化問題に備えたシルバーハウジング・プロジェクトがスタートしました。

シルバーハウジングには「ライフサポートアドバイザー（LSA）」と呼ばれる生活援助員が常駐して、生活の援助等を行ったり、緊急通報システムや見守りセンサーの設備も導入されていて、徘徊による行方不明や孤独死などを防止できるようになっています。

自治体運営の施設の場合は、入居者の収入状況により、月額1～10万円程度の家賃の減免があるのが特徴です。

③シニア向け分譲マンション
シニア向け分譲マンションは、高齢者の方が暮らしやすいように設計された分譲マンションで、基本的に自立して生活ができるシニアを対象にして販売されています。

施設スタッフによる見守り、食事・掃除・洗濯の世話、緊急時の対応などがオプションとして付く以外は、通常の分譲マンションとほぼ変わりがありません。

一般的な分譲マンションと同じように購入者の資産となるので、売却・相続することもでき、賃貸物件として貸し出すことも可能です。

2.シニア向け住宅を選ぶ際のポイント

シニア向け住宅は民間企業が運営している場合が多いので、受けられるサービスも、かかる費用も運営会社によって大きく幅があります。

そこで、シニア向け住宅を選ぶポイントをまとめました。

2-1.受けたいサービスのレベルや種類で選ぶ

受けたいサービスの内容やレベル、種類で選びましょう。サービス内容は運営会社によって大きく差が出る部分です。各住居ごとに、基本のサービス以外のオプションサービスを利用する際に違いがあることが多く、無料の場合も有料のケースもあります。

サービス内容が月額費用に含まれている場合と含まれていない場合があり、これも施設によって異なります。食事を自分で作るか、それとも外部から提供してもらうかでも月額の費用が変わってきます。

どのシニア住宅も、サービス内容は似かよっているものの、細かい部分は運営会社によって差があります。選ぶ際にはパンフレットなどをもらい、見学ができるようであればしっかり見学をしてサービス内容を確認しておきましょう。

2-2.かかる費用を検討材料にする

シニア住宅で暮らしていくのにどれくらいの費用がかかるのか、長期的な視点でチェックをしましょう。費用負担は非常に大きく差が出る部分です。初期費用だけでなく毎月の費用もかかっていくので、慎重に検討しましょう。

シニア住宅と言っても、賃貸住宅に住むこととほぼ同じですから、毎月の家賃プラスサービス使用料がかかります。

高齢者向け分譲マンションの場合は、通常のマンションを購入する場合とほぼ同じだけの費用がかかることになりますので、ある程度大きな資金を持っていないと購入することは難しいでしょう。ある意味富裕層向けの住宅と言えます。

あまり予算がなく、長期的にかかる費用を安価に抑えたいと考えるのであれば、シルバーハウジングのような家賃減免のシステムがある住宅を選びましょう。

また暮らし始めてから介護レベルが上がってしまった場合は、介護施設に移らなくてはならなくなります。そのための費用もしっかり考慮しておきましょう。

2-3.提供される住宅の設備や仕様を検討材料にする

シニア向け住宅は、自立して生活ができる人を入居の条件にしているため、基本的なバリアフリー対応は施されていますが、設備の内容は各住宅によってかなり幅があります。

今は介護が必要なくとも、シニア世代は、ちょっとしたことで足腰が痛んだり、何らかの身体的な不具合が出やすい年齢ですから、提供される施設・設備の内容はしっかりチェックするようにしましょう。

すでに身体的に弱い部分があるようであれば、長期的に介護サービスが受けられるサービス付き高齢者向け住宅の介護型を選ぶという選択もあります。

2-4.実際に住んでいる人の口コミ情報も参考にする

住宅は、設備の写真や仕様書などを見て検討しただけではわからないことも多く、実際に住んでみたら想像と違っていた、といったズレも起こりやすいものです。

特にシニア住宅の場合は、一般的な賃貸住宅などと違って支援や介護のサービスを提供される部分があり、実際に体験してみない限り、はっきりと良い悪いの判断ができないことが多くなります。

そこで、SNSを活用して情報を集めてみましょう。ネットで調べてみるとさまざまな体験談を読むことができます。シニア住宅についても体験談を見つけてみましょう。SNSを調べてみるのであれば、シニア世代の利用率が圧倒的に高い「らくらくコミュニティ」がおすすめです。

3.介護が必要になった場合の施設

平均寿命がどんどん延びている現代では、100歳まで生きる人もめずらしくなくなってきています。今は心身に問題がなく、自立した生活ができているシニアであっても、将来的にどうなるかはほとんど予測がつきません。

介護が必要になった時のことも想定しておきたいという方のために、要介護となった場合に入居できる施設をご紹介します。初期費用と月額費用の比較表も添付しましたので参考にしてください。

①有料老人ホーム
事業経営者は民間企業で、長期間の居住を想定してその期間（10〜20年）の家賃を入居一時金として前払いするために用意する費用は高額となります。

【有料老人ホームのメリット】
・24時間の介護サービスが受けられて緊急時対応も行われる
・介護職員、看護職員の配置義務付けがあるので手厚いケアを受けることができる

②ケアハウス
地方自治体や社会福祉法人が運営しており、身寄りのいない高齢者や何らかの事情で家族からの支援や介護が受けられない独居の高齢者を対象として受け入れを行なっていて、初期費用は比較的安価となります。

【ケアハウスのメリット】
・他の高齢者向け施設に比べて月額費用が安く、所得や資産の少ない高齢者が優先的に入居できる
・介護型であれば介護度が上がっても退去する必要がないので長く住み続けられる

③特養（特別養護老人ホーム）
社会福祉法人や地方自治体が運営する公的な施設で、初期費用は一切かかりませんが、要介護（3以上）が入居の条件となっており、寝たきりなど重度の人や緊急性の高い人の入居が優先されます。

【特養（特別養護老人ホーム）のメリット】
・入居時費用がかからず月額費用も低額で済む
・要介護度が高くても手厚い介護が受けられ、長期入所が可能で終の住処にできる

◎費用の比較
ご紹介する費用額はあくまでも平均的なもので、住居や施設の所在地や運営事業者によってかかる費用はまちまちです。要介護の程度によっても費用は変わってきます。施設や住居ごとのサービス内容によっても費用負担額は大きく変わりますのでご注意ください。

＊上記費用に加えてその他諸費用が毎月かかります。（地域や介護度によって変わるが約3〜10万円程度）

4.まとめ

シニア住宅は、自立して生活ができるシニア世代のために、バリアフリー設備が整えられ、さまざまなサービスが受けられる住居です。

ここでシニア住宅を選ぶポイントを復習しておきましょう。

1.受けたいサービスのレベルで選ぶ
2.かかる費用を検討材料にする
3.提供される住宅の設備や仕様を検討材料にする
4.実際に住んでいる人の口コミ情報も参考にする

シニア住宅への住み替えを検討している方は、家賃等、継続的にかかる月額費用についてしっかりと計算をしてシニア住宅を選ぶようにしましょう。